【基礎知識編】施策の効果を最大化するために。5大SNS徹底比較！

我が国においてSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）は、2000年代初頭のサービス登場後、2000年代後半のスマートフォンの誕生により爆発的に普及し、今もなおその勢いは留まることを知りません。 

メーカーやサービス提供者側においてもSNSは、商品の認知拡大はもとより、顧客と継続的なコミュニケーションを図ることでファンを増やすという、これまでは難しかった販促戦略の重要なツールになっています。 しかし、各SNSの特徴やトレンドを押さえることなく、闇雲にSNSを利用してもコストばかりが重なり、成果を得ることはできません。 

そこでこの記事では、SNSを活用して最大の成果を得るための前提となる各SNSの特徴や最新のトレンドを解説します！ 

5大SNSの特徴 

​​​​​国内で利用者数の多いLINE、Twitter、Instagram、Facebook、TikTokについて、それぞれの特徴を見ていきましょう。 

 LINE 

国内利用者数9,200万人（2022年3月時点）と日本の人口の約7割をカバーしており、既に生活インフラとして定着しているスーパーアプリ。 

他のサービスとリーチ力を比較すると、LINEのみでリーチ可能なユーザーが多く存在しており、特にSNSにおいては41.6％と、そのリーチ力の強さがうかがえます。 

現在はプラットフォームとしてのサービスが展開されていますが、当初から有しているコミュニケーションアプリとしての機能は、One to Oneのコミュニケーションを実現し、ユーザーと継続的に繋がりを持つことができます。 

 Twitter 

情報拡散力の強さが特徴のサービス。「フォロー＆RT」の形で販売促進キャンペーンも数多く展開されていますが、これもRTによる情報拡散を狙って実施されることがほとんどです。 

企業アカウントからユーザーの興味を引く情報を発信することでフォロワーを増やしたり、オウンドメディアに誘導したりすることで、ファン化を図ることも可能です。 

半面、情報拡散力の強さゆえ、企業アカウント担当者の不用意な投稿が一気に拡散し、企業イメージを損ねてしまうこともあるので、運用には細心の注意を払う必要があります。もちろんSNS外で起こったことが、SNS上で炎上することも非常に多いので、炎上した際の対応方法を予め検討しておくと良いでしょう。 

 Facebook 

実名登録を原則とした匿名性の低さから、他のSNSと比べてオフィシャル感が強いという特徴を持つサービスです。このため、利用目的自体をビジネスに置いているユーザーも数多く存在します。 

投稿は動画、静止画、長いテキストなど様々なタイプが可能です。 

日本国内の月間ユーザー数は2,600万人（2019年7月時点）となっておりますが、世界と比較して特に日本ではユーザー数の伸びは頭打ちと言われています。 

 Instagram 

投稿には画像もしくは動画が必要なため、観光地の魅力を伝えたり、飲食店のフォトジェニックなメニューを紹介したりするなど、ビジュアルによる訴求をしたい場合に適しているサービスです。 

投稿のハードルがTwitterやFacebookに比べて高いため、利用者は若者中心になっています。 また、他の人の投稿をシェアする機能がないため、拡散力が低いことも特徴のひとつです。 

企業側にとっては、投稿で商品の魅力を伝え、その投稿をユーザーにタップさせることでショップページへ自然な導線で誘導させることができるのが大きなメリットでしょう。 

 TikTok 

中国のByteDance社が提供している動画作成・投稿ができるサービスです。投稿が動画に特化していることから、Instagramよりもさらに投稿のハードルが高く、ユーザーも若年層が中心です。 

TikTokでのインパクトのある投稿などが、消費の起爆剤になるケースも増えてきていますが、企業の活用はまだ少ないのが現状です。 

「おすすめ」に動画をレコメンドするシステムにより、Instagramと比べると高い拡散力が備わっています。 

ターゲットに合わせてSNSを選択するために

年代別SNSの利用状況 

 全年齢で高い利用率を誇るLINE 

10代から40代の90％以上圧倒的な利用率を誇っており、60代でも76.2％が利用していることがわかります。 世代に関わらず、一人でも多くのユーザーと接点を持つことを考えた場合、LINEは外すことができないと言えるでしょう。 

 10代、20代が中心のTwitter  

40代、60代以外の年代で利用率が2番目に高いSNSで、特に10代、20代の約7割程度が利用していることがわかります。 若い世代をターゲットに拡散力を利用して情報発信したい場合などはTwitter上での施策を展開するのが良いと考えられます。 

 10代の利用率が極端に低いFacebook 

先にお話ししたとおり、ビジネス目的の利用者が多いことが影響してなのか、10代の利用率が低いことがわかります。 投稿の種類が多岐に渡り、その内容もオフィシャル感が強いため、10代の志向とはミスマッチな可能性があります。 

 50代まで30％以上が利用しているInstagram 

10代から30代は50％以上が利用しており、40代、50代でも30％以上が利用しているなど、幅広い世代に受け入れられていることがわかります。 若い世代のターゲットはもちろんですが、40代、50代をターゲットに高価格帯商品をビジュアル訴求するのも効果的な利用方法かもしれません。 

 10代の中心のTikTok  

10代は6割近くが利用しているものの、まだそれ以上の世代の利用率は伸びていないことがわかります。 現時点でターゲットは10代に限定されるものの、今後の動向を注視しておいた方がよいでしょう。

性別SNSの利用状況  

 性差なく最も多く利用されるLINE 

ここでもLINEの利用率の高さが確認できました。男性における利用率は2位のTwitterの約2倍となっています。 

 女性に支持されるInstagram  

男性の利用率2位がTwitterだったのに対し、女性の利用率2位はInstagramという結果になりました。 利用率も約半数が利用しており、女性との親和性の高さがうかがえます。ターゲットが女性の場合は、Instagramの利用も選択肢の一つとなり得ることがわかります。 

まとめ：ユーザーとの接点にLINEは欠かせない

日本国内において、LINEの利用率は他のSNSを圧倒していることがわかりました。企業がSNSでユーザーとの接点を持つうえで今やLINEは欠かせないと言えるでしょう。つまり自社のLINE公式アカウントの友だちを増やすことが多くのユーザーとの接点を生み出し、プロモーションの先が広がり、自社や自社商品のファンの獲得へと つながっていくことになります。

また、TwitterやInstagramもキャンペーンを実施する目的とターゲットを定め、それぞれの特性にあわせてキャンペーンに活用することが有効だと考えられます。 

当社では、LINEミニアプリを使用したキャンペーンや応募にSNS認証を用いるキャンペーンなど、様々なデジタルキャンペーンを展開することができるキャンペーンプラットフォーム「Dline」を提供しています。DM配信などSNSキャンペーンにかかわる煩雑な作業もワンストップでご対応しています。システムだけでなく、コンソールの操作方法やキャンペーンの運用についてもサポートし、キャンペーンを成功に導きます。

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LINEを活用したキャンペーンについてはこちらをご参照ください。