キャンペーン動画とは？
活用メリット・4つの型・制作のポイント・配信方法まで徹底解説

キャンペーン動画とは

キャンペーン動画とは、商品・サービス・ブランドのキャンペーンを告知・訴求するために制作されるプロモーション動画のことです。YouTube、SNS（X・Instagram・TikTokなど）、キャンペーンサイト、デジタルサイネージなどで配信され、一定期間に集中的に露出されるのが特徴です。

静止画やテキストのみのキャンペーン告知と比べて、動画は映像・音声・テキスト・音楽を組み合わせて情報を凝縮して伝えられるため、キャンペーンの内容や商品の魅力を短時間で効果的にアピールできます。1分間の動画はWebページ約3,600ページ分の情報量に匹敵するとも言われています。

キャンペーン動画を活用する5つのメリット

キャンペーン動画の4つの型

キャンペーン動画は、目的と内容によって大きく4つの型に分類できます。自社のキャンペーンの目的に合った型を選びましょう。

キャンペーン動画の主な活用シーン

• 新商品・新サービスのローンチ開発
  背景や使い方をストーリー仕立てで紹介。リリース初期の認知拡大に大きく貢献します。

• 季節キャンペーン・セール告知
  年末年始、夏のセールなど期間限定のキャンペーンを短尺動画でテンポよく訴求。SNS広告との組み合わせが効果的です。
  

• SNSキャンペーンの拡散
  リポスト・ハッシュタグ投稿などのSNSキャンペーンと動画を連携させ、拡散力を最大化します。
  

• 店頭・デジタルサイネージ
  量販店や商業施設のデジタルサイネージでキャンペーン動画を放映。購買直前のタイミングで視覚的に訴求できます。
  

• キャンペーンサイトへの埋め込み
  キャンペーンサイトのファーストビューに動画を配置し、テキストでは伝えきれないキャンペーンの世界観や参加方法を伝えます。
  

• 応募方法の説明動画
  レシート応募やアプリ連動など複雑な参加手順を動画で解説。問い合わせ削減と応募離脱の防止に効果的です。

参考になるキャンペーン動画事例

実際のキャンペーン動画を見ることで、自社の動画制作のイメージが具体的になります。ここでは、4つの型（告知型・商品訴求型・ブランド型・参加型）ごとに参考になる動画事例を紹介します。

告知型の事例

日清食品「日清のどん兵衛 はいよろこんで 利き利きどん篇」

東西で麺・つゆ・具材・七味がすべて異なるという商品リニューアルを、若年層に広く知らせることが狙いのキャンペーンです。
当時ヒットしていた楽曲のパロディアニメを活用することで、「どうせ広告だろう」と感じさせずに最後まで見てもらえる構成を実現。広告配信の翌日には対象商品の売上が前日比29％増を記録し、ECサイトで限定販売したセット商品は3時間で完売するなど、告知から購買まで一気に動かした事例です。
「伝えたいことがある。でも押しつけがましくなりたくない」という場面で参考になる、エンタメ性と告知効果を両立したアプローチです。

商品訴求型の事例

PayPay「生成AIを活用した動画クリエイティブ」

登録ユーザー数が6,500万人を超える規模になっても、まだPayPayを使ったことがない人が一定数存在していました。このキャンペーンは、そうした未利用者に「送金・割り勘に使えるサービス」であることを具体的に伝え、はじめての決済を促すことを目的としています。
訴求内容はシンプルに機能の便利さに絞り、カラオケ風の映像フォーマットで親しみやすく表現。映像・楽曲ともに生成AIで制作し、年齢や地域に合わせたバリエーションを効率よく量産しました。その結果、同時期に配信していた従来のクリエイティブを上回り、増分決済数は導入前比で307％増を達成しています。
「機能を知ってもらい、まず一度使ってもらいたい」という場面で参考になる事例です。

ブランド型の事例

サントリー「ザ・プレミアム・モルツ 飲みに誘うのムズすぎ問題」

若者のお酒離れが進む中で、「頑張った自分へのごほうびとして選ばれるビール」というブランドポジションを確立することが課題でした。
商品の特長や価格を直接伝えるのではなく、「先輩が後輩を飲みに誘いたくても誘えない」という現代の職場あるあるを丁寧に描写。共感した視聴者が自然とシェアしたくなる構成で、総視聴回数2,022万回・エンゲージメント数25.5万件を記録。広告認知率は社内の大成功ラインを超え、ビジネス誌の巻頭特集に取り上げられるなど広告の枠を超えた話題を生みました。
「商品を前面に出さずにブランドへの好感を育てたい」という場面で参考になる事例です。

サントリー「金麦 家路言」

酒税法改正を前に、競合との差別化に向けたブランドイメージの確立が急務でした。一方で、ターゲットとなる若年層には広告を避ける傾向が強く、「見てもらえる広告」をどう作るかが課題でした。
そこで着目したのが「作業BGM需要」です。人気声優を起用し、帰宅時間帯（17時〜24時）に絞ってYouTubeショートで配信することで、「仕事モードからオフへの切り替え」という心理的な瞬間に自然に寄り添う設計としました。20〜40代の広告認知は目標比50％増、ROIは目標比約170％向上を達成しています。
「広告らしくない接触でブランドを印象づけたい」「縦型ショート動画をうまく活用したい」という場面で参考になる事例です。

日本ハム「シャウエッセン ショート動画プロモーション」

購入者の中心が50代以上に偏っていたシャウエッセンが、20〜40代への認知拡大を目的に展開したキャンペーンです。テレビCMとは役割を明確に分け、YouTubeでは既存のブランドイメージにとらわれないエンタメ性の高いコンテンツを設計しました。
「パリッとした食感」と「ジューシーな味わい」という2つの訴求軸それぞれに合ったYouTubeクリエイターとコラボし、10本のショート動画を制作。店頭POPにもクリエイターを登場させ、オンラインと実店舗の相乗効果も狙いました。再生回数は900万回超、購入意向を含むすべてのブランドリフト指標で20ポイント以上の向上を達成しています。
「若い世代にブランドを再発見してもらいたい」「クリエイターコラボを活用したい」という場面で参考になる事例です。

星野リゾート「OMO by 星野リゾート 女子旅篇」

テレビCMでブランド名の認知は得られていたものの、「実際に泊まりたい」という利用意向には結びついていないという課題がありました。原因は、ブランドの具体的な魅力が伝わっていないことでした。
そこで「旅のスタイルによって求めるものが変わる」というインサイトをもとに、女子旅・カップル・家族（子どもの年齢別）など客層を細分化。26種類のホテル利用シーンを組み合わせたターゲット別のCMを、YouTubeのみで配信しました。「なんとなく知っている」から「自分が行きたい場所だ」という認知の質の変化を生み出し、利用意向は8.9ポイント向上、広告好意度もテレビCM比で10.1ポイント改善しています。
「認知はあるのに選ばれない」という課題を抱えるブランドや、「ターゲットに合わせて伝え方を変えたい」という場面で参考になる事例です。

参加型の事例

バーガーキング「バーガーキングを増やそう」

店舗数の少なさがブランドの課題でしたが、出店候補となる物件探しにリソースを割けていませんでした。一方でSNSには「地元にも出店してほしい」という声が多く集まっていました。
このキャンペーンでは、そのファンの声を出店という実際のビジネス成果に直結させる発想で設計。空き物件情報を提供してもらい、成約した場合に賞金を贈るという仕組みをYouTube動画でわかりやすく告知しました。開始から24時間で約2万件、最終的に7万8,000件超の応募が集まり、12店舗の実際の出店につながっています。メディア予算はわずか200万円でしたが、広告換算で3億4,300万円超の露出を獲得しました。
「ファンやユーザーの熱量をビジネスに活かしたい」「小さな予算で大きな話題を生みたい」という場面で参考になる事例です。

キャンペーン動画の配信チャネルと選び方

配信チャネルはキャンペーンのターゲット層と動画の型に合わせて選択します。複数のチャネルに同一キャンペーンの動画を展開する場合は、各プラットフォームの推奨フォーマット（縦型/横型、尺の長さなど）に合わせてリサイズ・再編集するのがポイントです。動画以外のチャネルも含めた告知全体の設計はこちらで解説しています。

効果的なキャンペーン動画を制作する6つのポイント

1. 冒頭3秒で心をつかむ——SNSでは動画の最初の3秒で視聴を継続するか判断されます。冒頭に強いキャッチコピー、意外性のある映像、問いかけなどを配置し、「続きが見たい」と思わせましょう。
   
   
2. 1動画1メッセージに絞る——あれもこれも伝えようとすると、結局何も伝わりません。1本の動画で伝えるメッセージは1つに絞り、シンプルでわかりやすい構成にしましょう。
   
   
3. 音声なしでも伝わる設計にする——SNSでは音声オフで視聴するユーザーが多いため、テロップ（字幕）を必ず入れましょう。テロップだけで内容が理解できるように設計するのが鉄則です。
   
   
4. ブランドロゴ・商品名を早めに出す——YouTube広告の場合、5秒でスキップされる可能性があります。最初の5秒以内にブランドロゴや商品名を表示し、スキップされても認知だけは残る構成にしましょう。
   
   
5. 明確なCTAで行動を促す——「今すぐ応募」「詳しくはサイトへ」「2次元コードを読み取って」など、動画の最後（または途中）に視聴者が次に取るべきアクションを明確に提示しましょう。
   
   
6. 配信媒体に合わせたフォーマットにする——YouTubeは横型（16:9）、TikTok・Instagram Reelsは縦型（9:16）、X（Twitter）は正方形（1:1）も有効。配信先ごとに最適なアスペクト比と尺に仕上げましょう。

キャンペーン動画の制作手順

制作期間の目安は2〜3ヶ月程度です。キャンペーン開始の2〜3ヶ月前には制作を開始し、開始前に動画を配信できるスケジュールを組みましょう。短尺のSNS向け動画であれば、テンプレートやAIツールを活用して1〜2週間で制作することも可能です。

キャンペーン動画の費用相場

• 簡易アニメーション（10万〜30万円）
  テンプレートベースのモーショングラフィックス。テロップ＋BGM＋簡単なアニメーションで構成。SNS広告やサイネージ向けの短尺動画に最適です。
  
  
• 実写撮影＋編集（30万〜100万円）
  プロのカメラマン・ディレクターによる撮影＋編集。商品の使用シーンやモデルの起用、ナレーション収録を含む一般的な品質のキャンペーン動画です。
  
  
• ハイクオリティ制作（100万〜300万円以上）
  本格的な映像制作。タレント起用、ロケーション撮影、CG合成、オリジナル楽曲制作など含む。TVCMレベルの品質を求める場合や大規模キャンペーンに。

「動画視聴キャンペーン」で動画そのものを応募体験に変える

ここまでは「キャンペーンを告知するための動画」について解説してきましたが、もう一つの活用法として注目されているのが「動画視聴キャンペーン」です。これは、動画の視聴そのものをキャンペーンの応募条件や参加体験の一部に組み込む手法です。

動画視聴キャンペーンの主な活用パターン

動画視聴キャンペーンでは、キャンペーンのさまざまなタッチポイントに動画を組み込むことで、参加者とのコミュニケーションの質を高められます。以下の4つが代表的な活用パターンです。

1. 動画視聴を応募条件にする
   商品紹介やCM動画を最後まで視聴すると応募ボタンが出現。動画で商品の魅力やキャンペーンの目的をしっかり伝えたうえで応募してもらえるため、応募者の商品理解度が高まり、応募の質が向上します。
   
   

2. 当落結果を動画で発表する
   応募後の抽選結果をスロットやルーレットなどの動画演出で発表。テキスト通知よりもエンタメ性が高く、当落のワクワク感を最大化できます。参加者の印象に残る結果発表となり、SNSでのシェアも期待できます。
   
   

3. 応募方法の解説動画
   レシート応募やアプリ連動など複雑な手順を動画で解説。実際の操作画面を動画で見せることで、参加者の不安や疑問が軽減され、離脱防止とキャンペーン事務局への問い合わせ削減に効果的です。
   
   

4. サンクスメッセージ・限定動画
   応募後の感謝メッセージや当選者限定コンテンツ（ブランドキャラクターからのメッセージ等）を動画で表現。ブランドとユーザーの関係を強化し、キャラクターのファンはその動画を繰り返し見たいという思いから、リピート購入・リピート応募にもつながります。

【Dlineなら】動画視聴キャンペーンの仕組みをワンストップで構築

Dlineのキャンペーンシステムでは、動画視聴キャンペーンの仕組みを以下の機能で実現できます。

動画をキャンペーン内で配信する際の実務ノウハウ

キャンペーンで動画を配信する場合、通常の動画広告とは異なる配信方法や権利処理のルールがあります。特にIPコンテンツ（アニメ・キャラクター等）や著名タレントを起用した動画を扱う場合は、以下の点に注意が必要です。

• 動画自体を特典にする場合のアクセス制限
  当選者限定の動画コンテンツ（限定メッセージ、メイキング映像等）を特典として提供する場合、YouTubeなど誰でもアクセス可能なプラットフォームはNGとされることがあります。視聴可能なWebサイトの制限（特定URLでのみ再生可能にする、認証付きページでのみ視聴可能にするなど）をかけられるストリーミング配信サービスを利用する必要があります。
  
  
• ストリーミング配信サービスの選定
  キャンペーン用途に適した動画ストリーミング配信サービスを選ぶ際は、以下の機能があるかを確認しましょう。
  • ダウンロード不可（DRM対応）のストリーミング配信
  • ドメイン制限（指定サイトでのみ再生可能）
  • 視聴完了・視聴時間の計測データ取得
  • API連携（視聴完了イベントの通知等）
  • 埋め込みプレイヤーのカスタマイズ

キャンペーン動画制作時の注意点

• 著作権・肖像権の確認と配信方式の制約——使用する楽曲、写真、映像素材の著作権を事前に確認。タレントやモデルを起用する場合は肖像権の利用範囲（期間・媒体・配信方式）を明確にしましょう。特にIPコンテンツやタレント起用の場合、ダウンロード可能な形式はNGでストリーミング配信のみ許可されるケースがほとんどです。版元への許諾申請時に「どの配信方式で、どのサイトで公開するか」を具体的に提示する必要があります。
• 特典動画のアクセス制限——動画自体を当選者向け特典として提供する場合、YouTubeの限定公開やSNS投稿ではURLが拡散されて誰でも視聴できてしまうリスクがあります。版元が「特定のWebサイトからのみ視聴可能にすること」を条件とする場合もあるため、ドメイン制限・認証制限が可能なストリーミング配信サービスの利用を検討してください。
• 景品表示法への対応——動画内で景品の金額や「全員もらえる」などの表現を使う場合、景品表示法の規定に反していないか確認が必要です。
• キャンペーン期間との整合性——動画内にキャンペーン期間を明示する場合、期間終了後も動画が視聴可能な状態だと混乱を招きます。期間終了後の差し替え・削除の運用ルールを事前に決めておきましょう。
• 制作スケジュールに余裕を持つ——撮影・編集は予想以上に時間がかかります。さらに版元やタレント事務所への許諾申請にも数週間〜1ヶ月程度かかる場合があるため、キャンペーン開始の3ヶ月以上前には動き始めるのが安全です。
• 各プラットフォームの広告規約を確認する——YouTube、X、Instagram、TikTokそれぞれに動画広告のフォーマット規定や禁止事項があります。入稿前に必ず最新の規約を確認してください。

まとめ

キャンペーン動画は、SNSでの拡散力、視覚・聴覚に訴える記憶定着効果、そして商品の使用感をリアルに伝える力において、他の告知手段にはない強みを持っています。テキストや画像だけのキャンペーン告知に限界を感じている方は、ぜひ動画の活用を検討してみてください。

また、「動画を見てもらうこと自体をキャンペーン体験にする」動画視聴キャンペーンは、商品理解の促進とキャンペーン参加の両方を同時に実現できる注目の手法です。また、キャンペーン動画はSNS・メルマガ・バナー広告・チラシなどと組み合わせることで告知効果が最大化します。告知チャネル全体の設計・スケジュール管理はこちらで解説しています

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